最近流行りの「メタバース」って何？GoogleやAppleで全く違う方向性

2022年は「メタバース元年」といわれています。最新技術によって新しい世界が生まれており、私たちの生活にも大きな影響がありそうです。

メタバースという新しい事業において、実はGoogleやAppleなど各巨大IT企業は様々な動きを見せています。この記事ではGAFAMの各方向性やメタバースの概要、具体的に考えられるメリットやデメリットを解説します。

この記事を読むと、以下の3つのことがわかります。1.メタバースとは何か？2.メタバースで生活に起こる変化や課題

GAFAMのメタバースについての取り組み

まずはメタバース事業への展開について、各IT企業の取り組みを見ていきましょう。

Googleはメタバースを、開発中のARグラスに取り入れる見込みです。実はGoogleはSNS分野が得意ではなく、これまでも様々なサービスを展開しては終了してきました。

しかしAR技術に特化しており、2012年には企業向けとしてProject GlassというARグラスを発表しています。さらに2020年にはより自然なデザインのスマートグラス開発を手掛けるカナダのNorthという企業を買収しており、今後さらに開発を進めていく見込みです。(※1)

GoogleはPixel 6で使えるGoogle Lensでは、カメラを使うことでリアルタイム翻訳ができる技術を持っています。今後ARグラスとうまく連携したりメタバースを取り入れたりすれば、スマートグラスを装着するだけで道案内をしたり商品の使い方説明をしたりできるでしょう。

2021年ごろから声高に叫ばれるメタバースですが、意外にもAppleは注力しないとみられています。そろそろ発売されると噂のAppleのヘッドセットはメタバースをウリにせず、ゲームやコミュニケーション、コンテンツ消費といった気軽に使えるコンセプトにするようです。(※2)

AppleはARの整備を進めているのでメタバースも乗り気だろうと考えられていましたが、実はVRやMR（複合現実）といった仮想空間にはあまり注力していないのです。AppleといえばiPhoneやiPad、Macといった看板を持つ“デバイスメーカー”として、仮想空間よりも現実空間に重きを置いているためかもしれません。

発売予定とされるヘッドセットは8K解像度ディスプレイを2枚搭載、さらに高速で遅延が少ないWi-Fi 6Eをサポート、価格はなんと30万円以上するハイエンドモデルです。値段的に業務用になる可能性もありますが、メタバース要素はありません。

メタバースがバズワードとなったきっかけといえば、旧Facebook社の社名変更です。2021年10月28日、Facebookは社名を「Meta」に変更し、メタバースの構築という新しい事業を中核とすることを発表しました。

Meta社は今までVRやARプラットフォームと呼んでいたものを「メタバース」と再定義しました。すでにメタバースによる会議ツール「Horizon Workrooms」で会議をする人も増えています。(※3)

Meta社はメタバース事業に取り組むこと自体は2016年に発表していましたが、社名まで変更したことに驚く人も少なくありません。

今後Facebookは「Meta」として、Facebookの運営はもちろん新しいIT事業をどんどん展開していくでしょう。

小売業界に革命を起こしたAmazonは、AWSでメタバースを支えています。2021年にはMetaがAWSとの連携を強化したことを発表しました。(※4)

連携強化の目的は主に3つで、研究開発用・社外との連携強化・そしてAWSを利用する企業を買収する際のサポートです。

GAFAというくくりには入らないものの、Microsoftもメタバース事業に注力しています。Microsoftが展開するメタバース空間は各社の中でもかなりビジネスよりで、メタバース内でPowerPointとExcelが使える点が特徴です。

MicrosoftはMetaと同じようにオンライン会議ツール「Teams」で、MR技術によってアバターを使ってやり取りできる「Mesh for Teams」を発表しました。2022年前半にリリース予定で、Metaと違ってアバターに足がありません。（上半身のみ）

インターネットという巨大事業の次に来るともいわれるメタバースですが、上記のように方向性はGAFAMで全く異なります。社名まで変えて中核事業とするMetaやメタバースをウリにしないAppleなど、今後GAFAMがどのようにメタバースを進めていくのか期待が高まるところです。

特にMeta社がFacebookから社名変更したことで注目度が上がったメタバースですが、「結局メタバースって何だろう？」と疑問を抱えている方も多いのではないでしょうか。

メタバースの概要については、次で詳しく解説していきます。

メタバースとは一体何？

メタバースとは造語で、“超越する”“超える”という意味を持つ「メタ」と“宇宙”という「ユニバース」を掛け合わせて作られたものです。

SF作家ニール・スティーヴンスが1992年に発表した小説「スノウ・クラッシュ」で架空の仮想空間サービスを「メタバース」と名付けたことで、世間に広まりました。(※5)

最新のテクノロジーが集結したメタバースという仮想空間は、私たちの生活を大きく変えるかもしれません。

メタバースとは三次元の仮想空間のことです。もちろん自分の肉体が仮想空間へ移動するわけではなく、「アバター」という自分の分身を仮想空間内で操作します。

仮想空間内で会議をしたり登山をしたり、世界中を旅行したりといった自由自在な行動ができる点が大きな魅力です。身近な例で言うと、任天堂の「あつまれ どうぶつの森」やMinecraft（マインクラフト）などもメタバースの一種とされます。

仮想空間といえばVRを連想しがちですが、メタバースとVRは違います。VR（Virtual Reality）は仮想現実で、コンピュータで創られた仮想的な世界を体験できる技術です。あくまでも仮想的なもので、他者とコミュニケーションを取ったりはできません。

一方でメタバースは仮想空間の中で、リアルタイムに他者とコミュニケーションが取れます。このメタバースを利用するために使うものが、VRやAR（拡張現実）といった技術なのです。

メタバースがバーチャル空間と大きく違う点は、メタバース内で働いたり物を売ったりしてお金を稼げることです。ブロックチェーン技術でより高度で安全な取引状態を保持できるので、NFTという資産を生み出す技術も生まれています。

またメタバース内でアバターになって働く「アバターワーク」をすれば、現実世界と同じように報酬も受け取れるのです。

メタバースの世界が進めば、「現実世界で仕事がなくなったから、メタバース内で稼ぐ」というスタイルが生まれるかもしれません。

メタバースで私たちの生活はどう変わるのか

2022年はメタバース元年になるともいわれています。メタバースが生まれることで、私たちにどんな変化が訪れるのでしょうか。メタバースに期待できることや懸念点を解説します。

メタバースが進むことで、以下のようなメリットが期待できます。

・働き方やコミュニケーションの取り方が進化する・新しビジネスチャンスが生まれる

コロナ禍ですでにリモートワークが進んでおり、オンラインで会議するケースも少なくありません。しかしメタバースの世界なら、より現実に近い会議が可能です。アバターとして移動できるので、1つの会議室内で違う会議をすることでより複雑な話し合いができます。

メタバースの世界では、メタバース内だけで販売される洋服やエンターテインメント、アプリなど様々な産業が発達します。ビジネスチャンスが増えるため、多くの企業や個人がメタバース事業に参入するでしょう。

メタバースには、以下のようなデメリットがあります。

・依存性がある・セキュリティ問題・トラブル発生の懸念がある

例えば「あつまれ　どうぶつの森」などのゲームでも、「子どもがゲームばかりしている」と悩む親は多いものです。メタバースはゲームの世界と同じように依存性があり、現実世界に戻ってこなくなるリスクがあります。

メタバース内で経済活動ができますから、個人情報流出やハッキングといったセキュリティ問題も気になるところです。また社会が1つ増えるようなものですから、いじめや誹謗中傷、犯罪といったトラブルリスクもあります。

メタバース内で犯罪行為が行われれば、加害者を裁く法律も必要です。つまり民間だけではなく、国も巻き込んだ法整備も必要になるでしょう。インターネットが発達してネット犯罪が増えたように、メタバース特有のトラブルが増えるかもしれません。

リスクもあるものの、2022年からはメタバースがさらに注目されていくでしょう。Google、Apple、Meta、Amazon、Microsoftという巨大IT企業をはじめ、国内の企業もどういう事業を展開するのか期待したいところです。

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参照サイト：※1　https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2111/12/news136_2.html※2　https://www.gizmodo.jp/2022/01/apple-wont-go-metaverse.html※3　https://news.yahoo.co.jp/articles/75f140a5f44f1aee986853ab2b5aee638295db52※4　https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00692/120900070/※5　https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2112/28/news134.html