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Box Japan(Box)は、ロッテが法人向けのクラウドストレージ「Box」をデジタル基盤の一つとして採用し、全社導入したと発表した。コミュニケーションの円滑化、DX(デジタル変革)の推進、情報ガバナンスの強化が目的だという。
食品業界においてもコロナ禍や時代の流れにより、迅速にデジタル化やDXを進め、変化し続ける市場や顧客ニーズに対応しなければならない。次の成長につなげるには働き方を変革し、情報ガバナンスやセキュリティを考慮した上で、従業員同士のコミュニケーションを活発化させ、業務効率化やイノベーションが起きやすい環境を整える必要がある。
そのため同社は、従来の多大なコストと時間が掛かるシステムから、素早くビジネス環境の変化に対応できるクラウドファーストの基盤整備に舵を切り、次の成長につながるシステム基盤、中でもコミュニケーション基盤の整備に着手した。
事業成長や業務効率化の中核となるコミュニケーションにおいては、業務関係者間のコラボレーションを安全に行うことが必須で、既存のChromebookやVDI(仮想デスクトップ基盤)に加え、各種クラウドサービスをマイクロサービス化してBoxと連携させ、コンテンツを中心とした全社で活用できる基盤を整備していく。
また、働き方の多様化により従来以上に不正アクセスなどのセキュリティリスクが上がる中、Boxを中核に据えた基盤の整備は、守るべき情報、コンテンツ自体のリスク対策として、同社の情報ガバナンスと情報セキュリティの基盤確立につながるという。
ロッテは、今後も市場や顧客ニーズの変化に迅速に対応すべく、Boxによる基盤と連携するアプリケーションを拡大することで同社のDX戦略をより具現化し、従業員や組織の生産性を高めてビジネスを成長させていく。
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