リモートワーク需要の反動でPC、タブレット需要は減少予測

一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）は、「AV&IT機器世界需要動向調査～2026年までの世界需要展望～」を発表した。同調査をまとめたレポートの表紙が黒いことから、業界内では「黒本」と呼ばれており、1991年の初版を発行して以来、今年が32回目となる。

調査協力を行った富士キメラ総研第二部担当課長の塩原一平氏は、「2021年は、引き続き、新型コロナウイルスの影響を大きく受けた1年であり、東京オリンピック・パラリンピックの開催、リモートワークの定着のほか、半導体の供給不足や世界的な物量費の高騰、港湾混雑などによる輸送の混乱といった要素が市場にインパクトを与えた。そのなかで、4K/8Kテレビ、スマートスピーカー、ノートPC、タブレット端末などが成長。自動車の販売が減少するなかでも、安心、安全につながるカーナビやドライブレコーダーなども成長している」とした。

また、「今後は、5GやDX、クラウド、メタバースのほか、CASEやリモート、SDGs、カーボンニュートラルなどの動向が影響してくる。さらに、コネクテッドをキーワードにした製品の需要が増加することになるだろう。2026年にかけては、IT機器はピークアウトして減少に転じるが、フラットテレビ、4Kテレビ、スピーカーサウンドシステムは巣ごもり需要もあり、2026年までは堅調に成長する」と予測した。

テレビでは、有機ELやMicro LED、Mini LEDによる高コントラスト化、レーザーテレビの登場が見込まれるほか、動画配信サービスや見逃し配信などのインターネット経由で取得可能なコンテンツの利用の増加や、4K/8Kに対応したコンテンツの増加によって、4K/8Kテレビの需要が促進されると述べた。

また、IT機器では、動画配信コンテンツを視聴するために4Kディスプレイや有機ELディスプレイなどのテクノロジーが活用されるとしたほか、コネクテッドへの対応、高性能演算処理や高画質ディスプレイを生かした利活用シーンの拡大、e-Sportsやメタバース、動画配信の視聴、リモートワークやオンライン授業、オンラインミーティングの広がりが需要拡大の要素として期待できるという。